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ゴールドカードの審査基準

「審査基準」はあくまで目安

　ゴールドカードの審査基準は、「30歳以上、年収500万円以上、勤続5年以上」が平均的なところです。しかし、こういった基準を満たしていなくてもゴールドカードを所有しているケースは、しょっちゅう散見されます。

　たとえば、ダイナースは「原則として、年齢33歳以上の方、勤続10年以上の役職者または自営10年以上の方、自家保有の方」という厳しい資格を課しています。
　しかし、私がダイナースを取得した当時、上記基準は一つも満たしてませんでした。20代であったり、勤続年数が少なかったり、賃貸居住者であったり、リーマンであっても、発行される例は他にもたっくさんあります。

　何故かというと、この規準は厳格に適用されているわけではなく、「目安」に過ぎないからです。「信頼できる人物であるか」を判断するためにカード会社が設けている便宜上の方便と考えましょう。
　ほとんどのクレジットカード会社において、審査基準は柔軟に捉えられているようです。ただし、「三井住友カード」だけは、例外的に審査基準を厳格に適用している感があります。

審査部門のみぞ知る

　ただし、発行に関してはやはり謎めいた部分が多いので、正確なところは審査部門の方のみぞ知るといったとこです。カード会社の収益状態に拠って、是が非でも会員が欲しいとあらば比較的審査も甘めでしょうし。サービスデスクやインフラ整備が現状に追いついていなければ、会員を増やすわけにはいかず審査を厳しくするときもあるでしょう。

運もあるかも

以前、VISAプラチナカードが35歳未満でも取得できると知り、再度申込書の送付依頼をしてみました。ゴールドのカード番号と生年月日を聞かれ、返答後に申込書を送っていただけました。

その半年前に依頼した際には「35歳未満は送れない」と一喝されてしまったのですが…。担当者によって対応が違うのですね。同じカード会社でも対応がマチマチってことは、時の運といった要因もあるかと思います。

ちなみに、発行会社の経営がピンチだったりすると、基準がだいぶ緩和されることがあります。サブプライムの問題がハジけて瀕死状態からアブダビ投資庁のオイルマネーで首の皮一枚つながった某外資系カード会社におかれましては、信用収縮の煽りで、ある条件クリアだと無審査で入手可能と言われてます。
ある条件：ドル建投資信託の購入だとの情報あり（もちろんサブプライム債券組込み済みのデリバティブ派生商品の可能性が大)。
乱発期には、外資ホテルの優良客にも隠微直で送ってます。かくしてプレミアム性は崩壊しましたが、背に腹は変えられないといったところでしょう。

なぜクレジットカードの審査に落ちるの?

クレジットカードを作るには必ず審査を通過しなければなりません。もちろん、審査のの基準は各カード会社によって違いますけれど、利用されている項目や、その大筋に大差はありません。
ここではその詳細をご紹介しますが、面倒な方は飛ばしてくださってけっこうです。

簡単にいうと、与信を与える事ができなかったという意味

【Credit=信用】という意味です

すなわち、クレジットカードとは、カード会員の「信用」に基づいてお金を立て替えするカード、ということです。そして審査に落ちるという人とは、「信用のおけない人間」とカード会社が判断したことの他なりません。

そして、カード会社が顧客を「信用できるか？出来ないか？」を判断するには、審査に関する3つの項目があります

スコアリング
人為的な判断
個人信用機関による情報

1. スコアリングとは

顧客の審査に当たってクレジットカード会社は、まず申込情報をもとに、その人の信用度をコンピューターによってスコアリング（点数化）します。年収、勤続年数、居住形態、などの各項目に点数を付けていきます。
例えば、「居住形態」について、「持ち家」なら10点、「賃貸」なら5点。「勤続年数」が「5年以上」なら5点、「5年以上10年未満」なら7点、といった感じです（数字はテキトーです、あしからず）。

そして、各々の点数を合計して「基準点」を超えていたらとりあえず「合格」、次の審査へ、ギリギリで届かなかった場合には「精査」、それ以下であれば「不合格」いった具合です。

2. 人為的な判断

クレジットカードの申込書は、スコアリングだけでは正確な判断ができるとは限りません。人の目で直接見て、スコアリングの数字に表れない面を精査をするケースもあります。
審査の方法は会社によりけりで、すべてスコアリングで判断してしまう場合もありますが、会社によってはスコアリングで合格判定が既にでていたとしても、必ず上席の社員が目を通すといいます。問題があれば、審査に落ちるわけです。

3. 個人信用情報機関による情報

上記2つに加えて、クレジットカード会社は個人信用情報機関の情報から、総合的に信用を与えられるかを判断します。